ソニー、サムスンとの合弁解消検討


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 ソニーが、液晶パネルに関しサムスンとの合弁解消を検討しているという。

ソニーが、韓国のサムスン電子とのテレビ用液晶パネル事業を解消する方向で検討に入ったことが30日、わかった。
 合弁会社ソニーの持ち株を、サムスンに売却する協議を進めている。液晶パネルの価格下落が続いているため、合弁を解消してコスト削減を図る。台湾メーカーなど外部から安価なパネルの調達を増やし、赤字が続く液晶テレビ事業の立て直しにつなげたい考えだ。
 両社は2004年に合弁会社「S―LCD」を設立。発行済み株式のうち、サムスンが50%と1株を、残りをソニーが持つ。ソニー合弁会社で生産するパネルの約半数を引き取ってきた。薄型テレビに出遅れたソニーにとっては、安定的に供給を受けられる利点があった。
 しかし、その後、台湾や中国メーカーの台頭でテレビ用液晶パネルは供給過剰に陥っている。割高なS―LCDのパネルを一定量引き受ける契約は、テレビ事業の足かせとなりつつあった。』(http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20111030-OYT1T00509.htm

 思えば、顧客データの流出事件など、このところのソニーはロクなことが無かった。恐らく、ソニーには、あの国のあの法則、強力な「Kの法則」が働いていたのではないか?、現実に多くの日本企業がこの法則の犠牲になっている。
 例えば、サムスン東芝サムスン半導体の技術を教えたら東芝が傾きはじめた、技術者を金で引き抜かれ、東芝は提携先のサンディスクの一部工場を買うはめになった。
 また、HONDAと技術提携していた韓国企業が、いきなり突如業務解消し、HONDAからバイク造りのノウハウを学んだ韓国二輪メーカーは、その後も自社開発と称としてホンダのエンジンを積んだバイクを売りつづけている。本田総一郎が「韓国にはかかわるな」と言ったのは有名だ。
 スズキは更にひどくOMEで技術協力していた韓国第2位の「ヒョソン」に、いきなり業務解消された。そして、全くお金を払わずレッツ系のスクーターをぱくって販売、スズキの多くの技術を韓国で勝手に特許申請されたという。
 あの国のあの法則は、国際社会におけるビジネスの基本原理として、もっと知られるべきである。以下に、注意を喚起する意味で掲載する。

あの国のあの法則(別名・Kの国の法則または檀君の呪い)
絶対法則
第一法則  国家間から企業、個人に至るまで、韓国と組むと負ける。
第二法則  第一法則において、韓国が抜け駆けをすると韓国のみが負ける。
第三法則  第一法則において、韓国から嫌われると法則を回避できる。この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある。
第四法則  第一法則において、韓国と縁を切った場合、法則を無効化出来る。
第五法則  第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。
第六法則  第3・第4則において、半島と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。

 ソニーは、すみやかにサムスンとの決別を決意すべきだ。

 


(リンク)
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-4431.html
http://soumoukukki.at.webry.info/201110/article_4.html