日本を核大国にすれば平和になる
一体どうすれば支那の軍事挑発を止めさせられるのか、多くの日本国民が悩んでいる。それに対してマスコミに出てくる解説者は、「うーん、難しいですね・・」と言うばかり。
馬鹿か！、と言いたい。
ＰＭ２．５被害について当ブログでお伝えしているが（http://d.hatena.ne.jp/NOFNOF/20130205/1360046994）、支那では大気汚染を防止する為に、今頃やっと対策が始まっているという。
『５日付の中国各紙によると、北京市政府は、ぜんそくや肺がんなどを引き起こすとされる微粒子状物質「ＰＭ２．５」の大気中濃度が上昇する中、「北京市大気汚染防止条例」の策定を進める。さらに今年中に高濃度汚染物質を排出する市内の２００社以上の企業などを閉鎖するなど、大気汚染対策を本格化させる方針だが、効果が上がるかどうかは不透明だ。
北京市当局はこのほか、大気中のＰＭ２．５が健康に与える影響に加え、室内のＰＭ２．５についても本格的な研究を行う意向。また同市気象台は、１０日の春節（旧正月）に合わせ、大気汚染を悪化させる爆竹・花火を燃焼するのがふさわしい気象条件かどうか３段階の指数で公表することも決定した。
中国の「大気汚染防止法」は１９８７年に制定され、９５年と２０００年に改正されたが、新たに大気汚染の原因としてＰＭ２．５が注目され、専門家の間では３回目の改正を求める声が強まっている。こうした中、北京市は独自に「条例」を制定し、７月の人民代表大会（議会）で初審議を行い、年末に採択する予定だ。（2013/02/05 時事ドットコム）』（http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2013020500656）
支那の大気汚染は、何年も前から悪化が指摘され、日本も改善に協力して来た経緯がある（http://blogs.yahoo.co.jp/tatsuya11147/43742975.html）。にも関わらず、一向に改善しなかった。それは何故か？
支那は一党独裁国家である。民主国家では無い。人々の声が政府を動かす事は無い。人民など何人死んでもいい・・・そう考えるのが支那政府である。だから環境対策なんて、元々する気が無い。
じゃあ、何で今になって対策したのか？、それは北京が汚くなって、党幹部が自分の健康を心配したからである。自分が肺癌で死ぬかもしれない・・・と支那指導者達が恐怖を感じたから、やっと重い腰を上げ、環境対策をする気になったのだ。
この例から考えれば分かる事だ。
どうやったら中国に日本に対する軍事挑発を止めさせることが出来るか？、簡単なことである。日本と戦争になったら、自分も死ぬ、という恐怖を、支那共産党の指導者達が感じるようにすれば良いのである。
では、どうすれば、支那共産党の指導者に恐怖を与える事が出来るのか？
日本が支那を凌ぐ核超大国になって、初めて連中は恐怖を感じるだろう。少しぐらいの日本の軍備増強では駄目である。支那共産党の幹部は、自分用のシェルターもあるし、避難することも簡単に出来るからだ。
日本と戦ったら、支那全土が目茶目茶になり、再起不能になる。自分だけでなく、自分の一族も子孫も皆生きていけなくなる。そう感じて、初めて支那共産党幹部は恐怖心を感じる。
恐らく、日本が数千発の核ミサイルを持てば、平和は嫌でも訪れる。
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