全世界で脱反日啓発を！

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　日本が、持てる資金力を投入し、世界で行わなければならない事業は、脱反日教育・宣伝・啓発活動である。
　今日、多かれ少なかれ、世界で反日教育や反日宣伝が行われ、特に、支那や朝鮮は反日の巣窟になって反日情報が世界に垂れ流されている。
　これが、日本のグローバル・ビジネスの最大の障害になっている。
　グローバル・ビジネスはやらなくて良いという論もある。それも一理あるのだが、やはり資源の少ない我が国は、多少なりとも交易が必要なのも、また事実なのである。そんな時、貿易相手国の住民が反日的であれば、素直な協力が得られないのは当然だ。
　人は、自然な感情として「悪」に協力したくないと思う。しかるに、もし日本企業に従業する現地住民や、応対する政府が、日本を悪と認識していた場合、日本企業のビジネスに対する積極的妨害、レジスタンス活動を招来する事は目に見えている。
「脱反日教育・宣伝・啓発活動とか言う前に、反日国へのお詫びが先じゃない？」なんて、ポッポみたいな考えの経営者も居るかも知れない。だが、今、日本が反日宣伝に晒されているのは、反日国に謝罪しなかったからではない。むしろ、不必要な謝罪を繰り返し、誤解を解かず、日本がお詫びし続けて来た結果を、反日国に悪意的に利用されて、こうなっているのである。
　だから、反日宣伝が存在する地域へ対外進出する日本企業は、まず現地住民に対し親日的宣撫工作を徹底して行わなければならない。それなくしては、こっそり製品に不良を生じる工作をしたり、機械が壊れるよう仕組んだり、悪影響は計り知れない物となるだろう。
　であるから、日本政府、日本企業、日本人は、相対する外国人に対し、常にあらゆる機会を利用し、親日的気分を醸成するよう努めなければならない。そうする為には、まず、外国人が教え込まれている反日情報を打破する必要がある。つまり脱反日教育が必要なのだ。
　国外に進出した日本企業がやらねばならないのは、社員に対する積極的な脱反日啓発活動でならなければならないし、それをしない日本企業は、結局、反日的従業員のサポタージュやレジスタンス活動により崩壊させられるだろう。それは第二次大戦、独占領下のフランス企業が、ドイツの戦争遂行に役立たなかったのと同じような結果を生むのである。だから、現地住民に対する脱反日教育は重要だ。
　一方、そうした脱反日啓発活動を、当局が妨害、認めないと思われる支那や朝鮮では、日本企業の真っ当な活動は不可能であろう。そうした地域では、日本企業は正常にビジネス活動する事が出来ない（http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1601E_W4A310C1FF8000/）。
　従って、日本政府は日本企業によるビジネス展開性の低い支那や朝鮮を積極的に敵対国と認定し、あらゆる場面に於いて国家成長を妨げるような働きかけをすべきである。
　反日教育をしているような国は敵国であり、そうした国に経済援助などあってはならない事だし、普通に考えても愚かでおかしな振る舞いだ（http://d.hatena.ne.jp/NOFNOF/20121004/1349331353）。
　日本がビジネスを通じて行うのは、第一に、何をさておき脱反日教育・宣伝・啓発活動と、そして敵対国の成長阻害でなければならないのである。
　

＜フランス・レジスタンス史 　　　単行本＞

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