支那が宇宙攻撃を計画！

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　支那が宇宙支配を目論んでいる！
『アメリカン・エンタープライズ研究所（AEI）日本研究部長のオースリンが、4月21日付ウォールストリート・ジャーナル紙掲載の論説で、習近平が中国空軍の航空能力と宇宙能力の統合を推奨したことに対し、米国は衛星や通信システムに対する壊滅的な攻撃に今から備えるべきである、と述べています。
　すなわち、中国では軍事活動とNASAが別個である米国と異なり、宇宙計画は軍部が管理している。中国は何年も前から、宇宙空間の軍事化に努めてきており、外国の衛星を破壊する技術を着実に向上させている。
　中国は2007年に、自国の古い気象観測衛星を破壊し、対衛星能力で世界に衝撃を与えた。中国はまた昨年5月新しい移動式発射機からの発射とみられる対衛星ミサイルの実験を行った。
　他方米国防省は、対衛星システムの開発は行っていない。米国の月探査計画が終わる一方で、中国は昨年12月探査機の月面着陸に成功し、いずれ月面に人間を送る計画であり、月面に基地を設置するかもしれない。
　以上を背景に、習近平は、宇宙空間を新しい戦場にするべく、中国の技術を指導すると宣言した。米国の国土安全保障と軍の立案者は、中国がいかに、そして何のために航空と宇宙の能力を統合しようとするのか、真剣に検討する必要がある。
　今米国が運用しているGPS衛星は30個にすぎない。中国がこれらの衛星を標的にすれば、気象観測、民間航空、スマートフォンなどを支えている、GPSの運営が、麻痺しないまでも妨害されることになるだろう。そうなれば米国経済に大きな負担になり、産業全体が閉鎖に追い込まれることもありうる。それは市民を標的にし、抵抗する意思をそごうとする絨毯爆撃の21世紀版である。
　同様に習近平は、ネットワーク化された戦闘システムという米国の絶対的優位を奪う方向に動いている。米空軍は、20個の先端衛星通信システムを運用している。これらのGPS衛星を標的にすると、米国の軍事作戦の遂行を、不可能ではないにせよ困難にし得る。米国議会はこのような弱みを憂慮し、国防省に通信不能の状態での米軍の行動能力を調査するよう要請した。（2014年06月03日　岡崎研究所）』（http://wedge.ismedia.jp/articles/-/3901）
　支那の対衛星ミサイル、月面軍事基地。それらが実用化した時、我が国と支那との軍事バランスの格差は決定的なものとなる。日本に勝ち目がなくなるのだ！
　現在でも、支那が数百から数千発の核弾頭を持ちながら、我が国はゼロ、一方的な劣位に置かれている。日本には、支那まで届く通常弾頭のミサイルすら無い。
　この上、宇宙空間に於いても支那の優位を許したら、我が国は米軍の支援があったとしても絶望的かも知れない。だが既に、有人宇宙飛行に於いて、日本は支那に後れを取っているのだ！
　許されない！、現状を座視してはならない！
　このまま圧倒的な軍事格差を放置すれば、支那は日本を攻撃したいと言う誘惑を捨てられなくなるだろう！
「今攻撃すれば勝てるのに、何故日本を攻撃しないんだ、無能！」
　そう言って罵倒される支那軍人は、どうしても日本を攻撃しなければならなくなる立場に追い込まれてしまう！
　そうさせてはならない！
　我が国が宇宙で優位を築き、支那の拡張力に抵抗しない限り、支那は暴発する！
　少なくとも、我が国は大気圏外核爆発によって支那の衛星システムを壊滅させるミサイルを持つべきだ！、それは敵地を攻撃する事もなく、攻撃的な兵器と看做されない。今すぐ持っても大丈夫である。
　我が国は、大気圏外で炸裂させる核弾頭とミサイル、直ちに持つべきだ！
　

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