中国は対日電撃戦を試みる


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 中国側の視点が示された、2つの記事を紹介したい。
 一つは、「日本の核ポテンシャルは米国に劣らず」とした中国マスコミの見解を示すロシアの記事。
『現在の日本政府が第2次大戦の敗戦の結果、制限された事項から必死で解放されようとしている姿勢は隣国を深刻に脅かしている。中国で発表された新聞記事は、こうした憂慮を背景に日米の核ポテンシャルの比較を行った。
 中国人民軍の日刊紙、PLA Dailyは「日本にある6箇所の核廃棄燃料の再処理工場からは毎年最高で6トンの武器製造用のプルトニウムを取り出すことができる。これは2000発の核弾薬を製造するに足りる」と書きたて、この威力は「米国の所有する規模に匹敵する」と強調している。このプルトニウム量は北朝鮮またはイランの生産しうる、またはすでに所有する量を凌駕している。
 日本の核施設はすべて国際原子力機関IAEA)の管理下にあることから、独立した専門家らは、この記事はかなり色づけされたものとの見方を示す一方で、日本はずいぶん前にすでに産業的にも、学術的にも数ヶ月間で核兵器を自力で生産できるレベルに達しているとコメントしている。(4.01.2014 ロシアの声)』(http://japanese.ruvr.ru/2014_01_04/126861273/

 もう一つは、中国と日本が開戦したら米軍はどう出るか、イスラエルが分析したとする中国の報道を紹介した記事。
『中国と日本が開戦した際の米国の態度について、イスラエルが核心を突いた見解を示している。4日付で前瞻網が伝えた。
 米政府はアジア回帰戦略を成功させるため、同盟国と中国との対立をあおり、軍事支援をエサにして中国周辺国と中国との間で衝突が起きるようけしかけている。そうすれば、米国の軍事産業は活性化し、低迷する国内経済も救われるからだ。
 米メディアもこれに呼応し、中国と日本の釣魚島(日本名:尖閣諸島)問題を大げさに報じて対立を焚き付け、両国に前代未聞の軍事競争をさせている。そのせいで、釣魚島(尖閣諸島)情勢はますます激化している。
 では、本当に中国と日本が開戦したら、米国はどのような態度にでるだろうか?イスラエルが実に的確な見解を示している。それによると、米国は日本を単に利用しているだけで、日本とは肝胆相照らす関係ではない。米国がかつて日本に味あわせた原爆の苦しみは、永遠に消し去ることはできず、両民族の間にしこりは残る。そのため、米国は恐らく傍観を決め込むのではないかと指摘している。
 釣魚島(尖閣諸島)は「日米安保条約」の適用範囲内とはいえ、米国は中国と争うつもりはない。仮に中国が戦争を仕掛けた場合、米国は誰が大統領であろうとも、「まずは日本の沿岸警備隊が対応すべき」と言うに違いない。日本は自らの力で防衛することを求められる。米国はどうしても米軍が出動せざるを得ない状況にならなければ動かないだろう。(XINHUA.JP 2月5日)』(http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140205-00000023-xinhua-cn

 記事中、重要部分を強調して示した。
 一つ目の記事で、中国は、日本の核武装を警戒している。日本は核武装能力を持っていると中国は分析しているが、急いでも数か月掛かるとロシア紙は結論している。
 もう一つの記事では、中国が尖閣を攻撃しても、米国は直ちに動かないだろうという見方が示されている。
 この2つの情報から中国が取るかも知れない行動が予測できる。それは、尖閣諸島に対する電撃戦である。日米が行動できない短い期間に、尖閣諸島を電撃的に占領し、既成事実化する。日本は、これに対し直ちに軍事的な反撃が出来ないから、後は外交交渉に舞台が移る。そこに中国側の大きな勝機がある。
 そして中国が、電撃戦を展開するとすれば、それは恐らく東京五輪の直前だろう。
 そうすれば、中国は東京五輪を人質に取りながら、優位に交渉できるからだ。
 日本側は、東京五輪の直前に、中国が軍事的冒険を試みる事を想定し、その対処方法を充分にシミュレーションしておく必要があるだろう。



電撃戦    文庫>



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